はじめに ウクライナ危機と日本
ドストエフスキー生誕200年を迎えた昨年は、多くの関連書が出版されてロシア文学への関心も高まった。しかし、今年に入ってロシア軍が突如ウクライナへの侵攻を始め、戦闘が激化するとロシアのイメージは一転して否定的なものへと激変し、「独裁者の暴走」などの見出しも踊るようになり、ツイッターなどでプーチン大統領をたたえていた人々も一斉に激しい非難を始めた。
むろん、武力による攻撃を行い続けているプーチン大統領に弁護の余地はない。しかし、日本の報道機関などはロシアの問題だけを詳しく伝えているが、今回のウクライナ危機の問題はプーチン政権の危険性だけではなく、安倍元首相の「憲法」観の危険性や日本の「権力者の暴走」の可能性をもあぶりだしている側面もあると思える。
なぜならば、クリミアを併合したプーチン大統領と27回もの会談を行い、ファーストネームで「ウラジーミル」と呼びかけて「君と僕は、同じ未来を見ている」と語っていたことは、ふたりがロシア帝国的価値観を共有していた可能性もあるからである。
以下、多少これまでに書いてきたことと重複する箇所もあるが、まず第１節ではドストエフスキーの作品にも言及しながらロシア帝国が明治国家の近代化のモデルの一つであったことを確認する。第２節では日清戦争に勝利した後には大日本帝国の「祭政一致」政策のモデルともされていることを堀田善衞の自伝的長編小説『若き日の詩人たちの肖像』などを通して検証する。
第３節ではペレストロイカ政策とその破綻を概観したあとで、ロシアの初代大統領となったエリツィン政権の政策とそれを受け継いだプーチン大統領の問題を考察する。第４節では昭和初期に東条内閣の閣僚として満州政策に深く関わりながら戦後に首相として復権した岸信介氏とその孫で「改憲」を目指す安倍元首相の国家観をプーチン大統領の国家観と比較する。
１、日本の近代化のモデルとしてのロシア帝国
「日露戦争」の勝利の意義を強調している安倍元首相は明治維新をも賛美しているが、工業や軍備などの面では遅れていた日本が、「文明開化」のモデルの一つとして選んでいたのは、上からの近代化を行い当時の大国スウェーデンとの北方戦争に勝利したピョートル大帝の改革であった。すなわち、自ら先頭にたって行った西欧の視察旅行を行ったピョートルは、海軍を創設しただけでなく、様々な学校を設立して外国語のできる知識人を養成してロシア帝国の基礎を築いたが、それは岩倉使節団の派遣など明治期の日本の改革にも受け継がれていた。
しかし、ナポレオンが率いる大国フランスとの「祖国戦争」に勝利してポーランドを併合した帝政ロシアでは、若者にも影響力をもち始めていた「自由・平等・友愛」という理念に対抗するために、「ロシアにだけ属する原理」として、「正教・専制・国民性」の三位一体が厳しく教え込まれた。その時代に文壇にデビューしたドストエフスキーは『貧しき人々』などの作品でイソップの言葉を用いて巧みに検閲を避けながら、農奴解放や言論の自由、そして裁判制度の改革を訴えた。1848年にフランスで2月革命が起きてヨーロッパが騒然とすると、ドストエフスキーは文筆活動を続けるかたわら空想社会主義者フーリエの考えを広めるために印刷所を設けようとするなどの活動を秘密裏に行っていた。この頃に書かれたのが初期の佳作『白夜』だが、発表後に逮捕されたドストエフスキーは、偽りの死刑宣告を下された後で、恩赦という形でシベリアに流刑となった。
クリミア戦争後の敗戦後にロシアでは農奴解放や裁判制度の改革などが行われ、首都に帰還したドストエフスキーも兄ミハイルとともに雑誌『時代』を発行してユゴーやポーなど西欧の文学作品の翻訳を掲載するとともに、西欧の思想も伝えた。しかし、1863年のポーランドの反乱で雑誌『時代』が発禁処分を受け、後続の雑誌『世紀』も売れ行きが悪く廃刊となった。
その後でドストエフスキーが1866年に描いたのが、ナポレオンにあこがれて「非凡人の思想」を唱えた若者による「高利貸しの老婆」の殺人と深い苦悩を描いた長編小説『罪と罰』であった。
その頃の日本でも「天誅」という名のテロが頻発しており、『竜馬がゆく』で人を殺さない武士として坂本龍馬を描いた司馬遼太郎は、幕末の「神国思想」が「国定国史教科書の史観」となったと指摘し、「その狂信的な流れは昭和になって、昭和維新を信ずる妄想グループにひきつがれ、ついに大東亜戦争をひきおこして、国を惨憺（さんたん）たる荒廃におとし入れた」と続けていた。
２、大日本帝国の「祭政一致」政策とロシア帝国
「眠れる獅子」と恐れられたアジアの大国・清との日清戦争（1894-95）に勝利して日本は莫大な賠償金と新たな領土を得て大国化へのきっかけをつかむが、司馬遼太郎は1896年に行われた「ニコライ二世の戴冠式に、使節として出席」して、「ギリシア正教で装飾された」、「戴冠式の荘厳さ」を見た山県有朋のロシア帝国観が、1912（明治45）年に起きた、上杉慎吉吉の天皇主権説と美濃部達吉の天皇機関説との対立を経て1935年の「天皇機関説事件」にも反映している可能性を示唆していた。
すなわち、明治初期にも政府は「廃仏毀釈」運動を試みて失敗していたが、山県有朋にとって「国家的象徴に重厚な装飾を加える」ことが「終生のテーマだった」とした司馬遼太郎は、その理由をニコライ二世の「戴冠式の荘厳さ」に強いショックを受けたからであると説明しているのである（「竜馬像の変遷」『歴史の中の日本』）。
日英同盟を結んで日露戦争に勝利した日本は、ロシア革命が起きるとアメリカなどの連合国ととともにシベリア出兵を行い、当初の約束に反してイルクーツクまでも占領し、傀儡国家の建設の試みも行った。
こうして満州事変後に建国された満州国では「五族協和」や「王道楽土」のスローガンが唱えられたが実態とはかけ離れており、「天皇機関説事件」後の１９３８年に「国体の本義解説叢書」の一冊として出版された小冊子『我が風土・国民性と文学』には、「敬神・忠君・愛国の三精神が一になっていることは」、「日本の国体の精華であって、万国に類例が無い」と強調されるなど、最もロシア帝国的な価値観に近づいていた。
この時期に高まったのがロシア帝国の制度を全く批判せずにドストエフスキー文学を解釈した小林秀雄の評価であり、1959年には芸術院会員となったことで、彼の歴史観は国家の権威を背景に戦後も現在に至るまで強い影響力を持っている。
一方、昭和初期の重苦しい時期にドストエフスキー文学を愛読していた堀田善衞は、自伝的長編小説『若き日の詩人たちの肖像』（1968）で隣国を併合した日露両国の制度にも言及しながら『罪と罰』や『白痴』などを深く読み解いている。
３、ペレストロイカの破綻とエリツィン大統領の政策
ソ連のゴルバチョフはソ連においても「プラハの春」のようにペレストロイカ（再建）やグラースノスチ（情報公開）などの政策を打ち出して、遅ればせながら、チェコスロヴァキアで試みられていた「人間の顔をした社会主義」への改革を行い始めていた。しかし、その矢先に起きたチェルノブイリ原発事故はその歩みを大幅に遅らせたばかりでなく、放射能の被害にもあったバルト三国の離反を招き、保守派によるクーデターを鎮圧したエリツィン・ロシア大統領がウクライナ・ベラルーシのソ連からの離脱と独立国家共同体(CIS) の樹立を宣言したことで1991年にソ連は崩壊した。こうして社会主義と決別したロシアは同時に東スラヴの三国とのつながりを強調するとともに、チェチェンを弾圧するなど民族主義的な国家に復帰した。
しかも、エリツィン・ロシア大統領が、拙速な市場の自由化を行ったことによるハイパーインフレーションが市民の貯蓄に深刻な打撃を与え、さらに国有企業の民営化を行って一部の人間のみに莫大な富を得させた。そのために「エリツィンは共産党政権ができなかったアメリカ型の資本主義の怖さを短期間で味わわせた」との小話も流行るなどロシア国民にアメリカ型の自由主義に対する強い不信感を植え付けていた。
ソ連崩壊後のコソボ紛争の経緯やハンチントンのアメリカの国益の視点から書かれた「文明の衝突」論とともに、問題を武力で一気に解決しようとする傾向がアメリカやＮＡＴＯで強まったことで、それに対する警戒心が強まり、強引で強力なグローバリゼーションと対抗するようにナショナリズムの高揚が世界の各国で野火のように広がっているという状況も無視しえない。
その一方で、第一次チェチェン紛争での強硬策の失敗や腐敗も見られたために、第二回目の大統領選挙では共産党に僅差まで追い上げられ、新興財閥からの巨額の選挙資金などでかろうじて乗り切ったものの、その後は新興財閥との癒着も強まった。共産党政権の末期には「赤い貴族」が批判されるようになっていたが、エリツィンは政権の末期にはロシア帝国の皇帝のような独裁者に近くなっていた。
エリツィン政権を受け継いだプーチンは大統領になった当初は、エリツィンとの癒着で莫大な富を得ていた新興財閥にも税金を課し、不正を取り締まったことで国民からの支持を得たが、2期目となる2004年には地方の知事を直接選挙から大統領による任命制に改めるなど中央集権化を進め、2020年12月22日には大統領経験者とその家族に対する不逮捕特権を成立させた。こうして、プーチンもエリツィンと同じように独裁者的な傾向を強めたばかりでなくロシア正教会との関係も強めて、「正教・専制・国民性」を国民に強いたニコライ一世の頃のロシア帝国的価値観に近づいていたのである。
４、プーチン大統領と安倍元首相の国家観
こうしてウクライナへの武力侵攻に踏み切ったプーチン大統領の決定や言動は厳しく批判されるべきだが、今回のウクライナ問題の背景にはＮＡＴＯの東方拡大という問題がある。アウシュビッツなどで悲惨な体験をしたユダヤ人にはそのトラウマからパレスチナにたいする過激な反応も時に見られるが、同じように、西欧のキリスト教とは異なるロシア正教の信者が多く、「大祖国戦争」と呼ばれる第二次世界大戦で三千万人近くが亡くなり、レニングラードの攻防戦では多くの飢餓による死者を出していたロシア人にも同じようなトラウマがあると言えるだろう。また、プーチンの宗教政策の一因には、1610年のポーランド軍によるモスクワ占領という事態に際して、国民に団結を呼びかけ成功していたのがロシア正教会であったという事情も絡んでいると思える。
一方、岸信介氏は昭和初期に東条内閣の閣僚として満州政策に深く関わっていたが、首相として復権すると原爆投下の罪をアメリカ政府に問うことなく、国会で「『自衛』のためなら核兵器を否定し得ない」と答弁する一方で、復古的な価値観への復帰を目指して「改憲」も掲げていた。
1993年に父の地盤を引き継いで衆議院議員に当選した安倍晋三氏は、『大正の青年と帝国の将来』（1916）で「忠君愛国の精神」の重要性を説いた復古的な思想家・徳富蘇峰の書名を連想させるような名称の「日本の前途と歴史教育を考える若手議員の会」の事務局長を1996年に務めた。
さらに二期目の首相選では「戦後レジーム（体制）からの脱却」を唱えて「神道政治連盟国会議員懇談会」の会長やイギリスのガーディアン紙が「超保守的なロビー団体」と呼ぶ「日本会議」の「国会議員懇談会」特別顧問を務めて復古的な宗教や教育政策の普及に努めている。
その安倍氏が大統領とその家族の不逮捕特権を自らの在任中に制定したプーチン大統領と２７回もの会談を重ねていたのは、大日本帝国のモデルの一つであるロシア帝国的な価値観により、皇帝のような絶対的な権力を手に入れようとしていたプーチン大統領の権力を自分も得たいと願っていたためではないかとさえ思える。
このように見てくるとき、現在は国民に「事実」を知らせないで改憲できるようにする「国民投票法改正案」も議論されているが、安倍元首相を自由民主党憲法改正実現本部最高顧問問として大々的な宣伝活動を行っている自公与党や維新の掲げる「改憲」や自民党案に記されている「緊急事態条項」は首相の独裁につながり、きわめて危険であると言わねばならない。
最後に断っておきたいのは、プーチン大統領によって多くの市民は沈黙を余儀なくされているが、ドストエフスキーやトルストイの文学を愛し、ペレストロイカの時期を経験してグラースノスチ（情報公開）の重要性を知っているロシアの知識人や民衆の中には明確に反戦の意思を表明するものがかなりいることである。
大日本帝国の時代のように悲惨な戦争に再び巻き込まれないためにも、自民党的な「改憲」の危険性を明確に示し、立憲野党ができる限り協力して参議員選挙を行うことを強く望みたい。
